日経平均株価（日経225）、東証株価指数（TOPIX）、特定の業種等の株価指数や商品価格（商品指数を含む）などに連動することを目的に運用される投資信託で、通常の株式と同じように証券取引所に上場され、株式と同一の売買ルールのもと市場で売買が可能です｡

１．価格変動リスク
組み入れた有価証券の価格等が変動することによってETFの価格が変動するリスクがあります。

２．発行体リスク（リンク債を使用する場合）
指数等に連動させるため、リンク債に対して投資を行う場合があります。この場合、リンク債の発行体の財務状況によりETFの価格が変動するリスクがあります。

３．流動性リスク
市場の需給によって、売買が成立しないリスクや予想される価格より著しく離れた価格で売買されるリスクがあります。

４．乖離リスク
市場の急変時や運用によっては、連動を目指す指数の値動きから乖離するリスクがあります。

ETFは株式同様に購入時と売却時に委託手数料がかかります（株式の手数料体系と同一）｡また、譲渡益課税は株式に準じ、年間の売買益に対し20.315％（所得税15％ 、復興税0.315％、地方税5％）の税率となります。

・ETF（日本取引所グループHP）
https://www.jpx.co.jp/equities/products/etfs/index.html

ETNは、発行会社が信用力をもとに発行した債券を上場し、市場で売買できるようにした金融商品です。発行会社は、そのETNの価格が特定の指標に連動するように保証します。運用会社が指数とETNの価格が連動するように保証しているため、ETNの価格と指数との間にズレがほとんど生じません。ETNは発行会社の保証があるにすぎず、現物資産の裏付けがない代わりに、ETFより指標に忠実な動きを示すのが特徴です。

１．信用リスク
ETNはETFと異なり裏付けとなる資産を保有せず、発行体となる金融機関の信用力を背景として発行される証券であることから、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となる可能性があります。

２．価格変動（対象指標の変動）
ETNの連動対象である株価指数等は、様々な経済情勢等の影響を受けて価値が下落する可能性がありますこれにより、ETNの価格が下落し、投資元本を割り込む可能性があります。

３．流動性リスク
ETNの取引量や、注文量が少ない場合には、株価指数等の市場実勢から見込まれる価格で売買ができないことがあります。

４．乖離リスク

ETNご投資にかかる手数料等およびリスクにつきましては、各商品等の目論見書、目論見書補完書面、またはお客様向け資料等をお読みいただき内容を十分にご確認ください。また、東京証券取引所のホームページからご確認いただけます。

・ETN（日本取引所グループHP）
https://www.jpx.co.jp/equities/products/etns/outline/index.html

ETF・ETNのうち、「レバレッジ（ブル）型」、「インバース（ベア）型」に該当する以下の対象銘柄について、特に、ご留意いただきたい主な投資リスク

・レバレッジ（ブル）型・・・対象指標に対して+2倍の変動のあるように設計された商品

・インバース（ベア）型・・・対象指標に対して-1倍、-2倍の変動のあるように設計された商品

・エンハンスト型・・・一定の投資成果を実現するための新しい指標に連動するように設計された商品
（カバードコール指標 ・リスクコントロール指標 ・マーケットニュートラル指標など）

※当社では、ＥＴＦ（エンハンスト型）については、お取扱いいたしておりません。

（１） 対象指標の変動により基準価額等が下落し、投資元本に損失が生じるおそれがあります。また、対象指標の大幅な変動によって、投資元本が大幅に毀損するおそれがあります。

（２） 対象指標の2営業日以上の期間の上昇率・下落率は、同一期間の原指数の上昇率・下落率に倍数を乗じた値とは、通常は一致しません。原指数の動きによっては、その差が拡大する場合があります。

（３） 基準価額等と取引所の市場価格が一致せず、またそれが長期にわたって継続することにより、期待した投資成果が得られない可能性があります。

国内上場ETNは、特定の発行者が発行した債券を信託財産とする信託受益証券であり、その「一証券あたりの償還価額」又は「取引所における市場価格」が、発行者の倒産や財務状況の悪化等により下落し、損失が生じるおそれがあります。

市場動向の急変時や資産総額が小さくなった場合など、管理会社、信託受託者等が運用の継続が困難であると判断した場合は、繰り上げ償還をする可能性があります。取引所が定める上場廃止基準に該当した場合などは、上場廃止となる可能性があります。

(1) ETF・ETNは、連動対象である指標及び外国為替相場の変動、組入有価証券の価格の変動、組入有価証券の発行会社の倒産や財務状況等の悪化、その他の市場要因の影響等により、市場取引価格又は基準価額が値下がりし、それにより損失が生じることがあります。したがって、投資元本が保証されているものではありません。また、信用取引を利用する場合には、差し入れた保証金以上の損失が生ずるおそれがあります。

(2) レバレッジ型またはインバース型ETF・ETNの連動対象指標は、株式指数や商品先物指数などの原指数の日々の上昇率又は下落率（以下、「騰落率」といいます。）に一定の倍数を乗じて算出されます。「レバレッジ型」とは倍数が+2倍や+3倍、「インバース型」とは倍数が-1倍や-2倍といったものを指します。倍数はあくまでも日々の騰落率に対するものであるため、連動対象指標の２営業日以上の期間の累積騰落率は、同一期間の原指数の騰落率を等倍した値とは通常一致しません。それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。

(3) また、上記の理由から、レバレッジ型またはインバース型ETF・ETNは比較的短期間の市況の値動きをとらえるための投資に向いている金融商品であり、中長期的な投資の目的には適さないと考えられるため、投資を行う際には十分ご留意ください。

(4) ETF・ETNの売買を行うに際しては、契約締結前交付書面等の書面の内容をあらかじめ十分にお読みいただき、商品の性質、取引の仕組み、リスクの存在、売買手数料、信託報酬などの手数料等を十分に御理解いただいたうえで、御自身の判断と責任で行っていただきますよう、お願い申し上げます。

■ 個別商品の概要や投資リスクは、東京証券取引所のホームページからご確認いただけます。

・ETF（日本取引所グループHP）
https://www.jpx.co.jp/equities/products/etfs/index.html

・ETF（日本取引所グループHP）
https://www.jpx.co.jp/equities/products/etns/outline/index.html