投資信託は、株式や公社債など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合は為替リスクがあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。従って、投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金とは異なります。投資信託財産に生じた損益は、すべて投資者の皆様に帰属します。投資信託のリスクは投資対象資産、投資方法等によって異なりますが、必ず、投資信託説明書（交付目論見書）又は投資信託説明書（請求目論見書）でご確認ください。

投資信託には、お客様にご留意頂きたい事項があります。必ず、事前に投資信託説明書（交付目論見書）又は投資信託説明書（請求目論見書）でご確認ください。
投資信託の主な留意事項は以下のとおりですが、これに限定したものではありません。

・　投資信託のご購入に際しては、「投資信託説明書（交付目論見書）」および「目論見書補完書面」等を十分にお読みいただき、ご自身でご判断ください。「投資信託説明書（交付目論見書）」および「目論見書補完書面」等はJPアセット証券本支店等にご用意しています。

・　投資信託のお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。

・　投資信託は預金商品や保険商品ではなく、預金保険、保険系各社保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関が取扱う投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。

・　ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実績実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金申込みの受付が中止となる可能性、換金代金の支払いが遅延する可能性があります。

・　投資信託の収益分配は、各ファンドの分配方針に基づいて行われますが、必ず分配を行うものではなく、また、分配金の金額も確定したものではありません。分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があるため、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。また、投資者の購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

❶お客様が購入時に直接的に負担する費用
購入時手数料 　　：　購入金額（購入価額×購入口数）×上限3.85％（税抜3.5％）

❷お客様が換金時に直接的に負担する費用
信託財産留保額　 ：　換金時に適用される基準価額×0.3％以内

❸お客様が信託財産で間接的に負担する費用
　運用管理費用（信託報酬）の実質的な負担　：　純資産総額×実質上限年率2.01762％（税抜1.8342％）
※ 実質的な負担とは、ファンドの投資対象が投資信託証券の場合、その投資信託証券の信託報酬を含めた報酬のことをいいます。なお、実質的な運営管理費用（信託報酬）は目安であり、投資信託証券の実際の組入比率にり変動します。

その他費用・手数料
監　査　費　用　　 ：　純資産総額　×上限年率0.0132％（税抜0.012％）
※ 上記監査費用の他に、有価証券等の売買に係る売買委託手数料、投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、海外における資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息、借入金の利息等を投資信託財産から間接的にご負担いただく場合があります。（監査費用を除くその他費用・手数料は、運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことはできません。）

●　お客様にご負担いただく費用につきましては、運用状況等により変動する費用があることから、事前に合計金額若しくはその上限額またはこれらの計算方法を示すことはできません。